ハノイの日本人

アイドル、ジャニーズ、サッカーなど。

ベトナム株、大幅反発。旧市街が!

やっと体調が戻って来ました。きょうは街にでて、カフェで昼飯を食べたんです。まだ、お腹が本調子ではないので、軽くブンチャーでも食べようと注文しました。ブンチャーはベトナム風のつけ麺で、炭火で焼いた豚肉や肉団子と麺を、ニョクマムベースのつけ汁につけて食べます。あっさりしていて、それでいて味もしっかり。ハノイに住む日本人に一番人気のベトナム料理だと思います。


大教会からホアンキエム湖の北側に向かう途中にあるこのカフェ、初めて入ったんです。西洋人のお客に人気のお店のようで、昼時はいつも満員です。しかし、出て来たブンチャーを見て驚きました。鉄板に乗せたハンバーグがあるでしょ? あんな感じで豚肉がでてきたんです。ニンニクとタマネギと一緒に油ぎとぎとで豚肉のスライスが焼かれていました。病み上がりにはツラいw しかも店員さんの愛想が非常に良く、残すのも悪い感じ。その結果、いままたお腹の調子が…


それよりも大事な話! 旧市街の歩道が歩きやすくなりましたね! 週末に夜市が開かれる道を歩いたんですけど、車道に出ることなく歩けましたよ。きょうは雨だったからでしょうか? いや、歩けるように指導が入ったのでは? そのおかげで非常に歩きやすかったです! 感謝!


◉中国がベトナム人漁師21人を西沙諸島で拘束、領有権めぐり応酬
http://www.morningstar.co.jp/portal/RncNewsDetailAction.do?rncNo=670091
『中国外交部は22日、南シナ海に位置する西沙諸島(英語名パラセル諸島ベトナムホアンサ諸島)の周辺海域で今月3日にベトナム籍の漁船2隻をだ捕し、漁師21人を拘束したことを明らかにした。西沙諸島は中国とベトナムが領有権をめぐって激しく対立している地域。中国外交部は、「ベトナム漁船による西沙諸島海域での漁業活動は中国の主権と海洋権益を侵している。正当な法の執行を行った」と声明を発表した。一方、ベトナム側は21人の無条件での即時解放を要求。ベトナム外務省の報道官は、「ホアンサ諸島ベトナムに属する。21人の拘束はベトナムの主権を侵害している」と中国側を非難。国営ベトナム通信は、拘束されている漁船の船長がその妻に電話で話した内容として、21人はホアンサ諸島フーラム島に拘束されており、開放の条件として、中国側は1隻につき7万人民元(約92万円)の支払いを求めていると報じている』


3月23日(金)
ハノイ株式市場 77.57  +1.46(1.92%) 

  売買高1億1758万1670株/売買代金1兆1823億2500万ドン

  7営業日続伸。上昇銘柄数は246、下落銘柄数51。

ホーチミン株式市場 454.10  +8.43(1.89%) *VN-index

 売買高8812万4423株/売買代金1兆2120億600万ドン

 2営業日ぶりに反発。上昇銘柄数は194、下落銘柄数は59。海外投資家は買い越し。


◉幅広い銘柄に買いが集まり、インデックス共に大幅上昇(ベトナム株情報)
http://www.viet-kabu.com/news_d/market/120323052827.html
ホーチミン証券取引所前場の取引は前日比プラスで寄り付く。幅広い銘柄に買いが集まり、一気に上げ幅を拡大していくが、上げが一服すると、利益確定売りを集め、値を消す展開となる。その後は、特に大きな動きのないまま、前日比プラスで前場の取引を終えた。後場の取引では、買いが先行し、上げ幅を拡大していく。引けにかけては若干値を下げたものの、前日比プラスで取引を終えた。ストップ高の銘柄も目立ち、全面高となった。前場では値動きがそれほど見られなかったが、後場に入り急速に上げ幅を拡大していった。これを受けて、VNインデックスは大幅に上昇し、3月5日以来14営業日ぶりに450ポイントを回復した』


ベトナム国家銀行、アグリバンク・CTG・VCB・BIDV・MHBに対して貸付金利引き下げを指示(マネーベトナム
http://www.moneyvietnam.com/index.php?option=com_news&op1=market&sid=30986
ベトナム国家銀行(中央銀行)は3月22日、国営商業銀行、政府保有50%以上の商業株式銀行に対して貸付金利引き下げに関する決定書1656/NHNN-TCKTを公布した。それによると、ベトナム大手銀行である農業農村開発銀行(アグリバンク)、ベトインバンク(CTG)、ベトコムバンク(VCB)、投資開発銀行(BIDV)、メコンデルタ開発銀行(MHB)はコストを5〜10%引き下げ、貸付金利引き下げ、経営活動効率化を推進することである。また、それらの銀行は年末に、中銀及び財務省にコスト・貸付金利の引き下げ結果を報告しなければならない』