ハノイの日本人

アイドル、ジャニーズ、サッカーなど。

ベトナム株、続伸。

最初に、きょうのイングランド戦は 日本時間の 25時からです!(ごめん!25:15でした。)ベトナム株、やはりきのうの レポ金利の引き下げは国外から不安視されているようです。一番下に詳しい記事あり。


◉英紙がなでしこを称賛「日本は“伝統の3強”を脅かす存在」/女子W杯
http://www.soccer-king.jp/daihyo/article/201107051200_nadeshiko_japan.html
『5日、女子ワールドカップのグループB最終節でなでしこジャパンイングランドと対戦する。英紙『ガーディアン』は日本の力を評価し、イングランドにとって脅威の存在だと報じた。同紙は、「日本は今、伝統の強さを誇るドイツ、ブラジル、そしてアメリカを除けば世界で最高のチームだ。このトーナメントで他のどのチームよりもボールを保持している時間が長い。彼女たちはメキシコ戦で488回もパスを成功させた。ちなみに10−11シーズンのチャンピオンズリーグでの平均パス成功回数は384回だ」と報道』


部屋に戻って来たらニコ生で『アナ​ログマをなぜ殺すのか?地デジ​化の実態を考える』という番組がやっていました。もうすぐですね。草なぎくんには悪いけど、私は アナログマ保護派です。



◉若者のTV離れが加速 20代男性の13.5%が「TV見ない」
http://www.news-postseven.com/archives/20110704_24851.html
『ゴールデンタイムの視聴率は下落の一途をたどっている。総世帯視聴率(地上波のテレビ放送を観ている世帯の割合)は、90年代後半には70%あったが、現在は63%台にまで落ち込んでいる。この傾向は3.11の東日本大震災以降、拍車がかかっている』


ベトナムがナイキ・スニーカーの最大生産国に
http://www.viet-jo.com/news/economy/110704022331.html
『2000年時点におけるナイキ・スニーカーの海外生産シェアは、中国が世界最大の40%を占めていた。一方のベトナムは、僅か13%に過ぎなかった。2005年時点でも、中国が世界最大の36%のシェアを占めた。ベトナムのシェアは26%まで拡大し、世界2位のシェアを占めるようになった。2009年になると、中国とベトナムがそれぞれ36%のシェアを占めて、同率で1位。2010年には、ベトナムのシェアが37%、中国が34%となり、ついに単独で世界最大のナイキ・スニーカー生産国となった』


7月5日(火)
ハノイ株式市場 74.31 +1.30(1.78%) 

  売買高2920万1400株/売買代金3308億9400万ドン

  2営業日続伸。上昇銘柄数は225、下落銘柄数62。

ホーチミン株式市場 431.03 +5.61(1.32%) *VN-index

 売買高1933万750株/売買代金3013億6800万ドン

 2営業日続伸。上昇銘柄数は183、下落銘柄数は47。海外投資家は売り越し。


◉インデックスともに続伸も低調な売買高続く(ベトナム株情報)
http://www.viet-kabu.com/news_d/general/110705024159.html
ホーチミン証券取引所は昨日の流れそのままに前日比プラスで寄り付く。第2節に入っても売買高トップのサイゴン証券(SSI)を筆頭に幅広い銘柄に買いが集まり上げ幅を拡大していく。第3節では大きな動きはなかったものの、前日比プラスで取引が終了した。ただし、売買高が100万株を超えた銘柄はSSIだけであり、低調な相場が続いている』
 

◉7月4日から、レポ金利は15%から14%に引き下げ(マネーベトナム
http://www.moneyvietnam.com/index.php?option=com_news&op1=market&sid=29265
ベトナム国家銀行(中央銀行)は7月4日、レポ金利を現行の15%から14%に引き下げた。昨年11月以来のレポ金利の引き下げで、今年では初めてとなった。国内ではインフレが加速しているものの、中銀は利下げの動きを出した。
 サコムバンク(STB)の債券アナリストは「金融緩和の実施が早すぎると、インフレ上昇の圧力は来年第1四半期まで残る」と述べた。中央経済研究院の院長は「今回のレポ金利の引き下げは、銀行の流動性が改善されたことを示す」とコメントした。オーストラリア・ニュージーランド銀行ANZ)は「ベトナムのインフレ率予想は2012年まで2桁上昇なのに、今回の利下げは驚きだ」と語った。クレディ・アグリコルCIBのストラテジストは「インフレ率はまだピークに達していないことを考慮すれば、金利引き下げは驚きだ。この決定は、インフレ率が近くピークとなり、現行水準から大きくは上昇しない見込みを反映している可能性が高い」と述べた。香港シティグループは「金融緩和が早すぎるのはベトナムにとっていつも大きなリスクだ。この決定は、今まで安定していた為替市場でのドン下落への圧力に繋がる可能性がある」と述べた。世界銀行(WB)などの援助機関は金利引き下げについて心配な見方を示した。また、市場の貸付金利が20%を突破し、多くの企業収益が厳しい状況に陥っている中で、今回の決定は政府が企業をサポートする為であるとの意見も出た』