最近、仕事で 31番のバスを使っています。これが酷い。この路線はめちゃめちゃ混んでいるんです。混んでいる路線は大概酷い客対応をしますよね？ ここでも運転手、乗務員ともに好き放題です。タバコ吸いながらなんてあたり前。ガンガン乗車拒否。それを非難した乗客とケンカ。逆切れしてエンジン停止。もう、うんざりですよ。ところが、先週あたりから路線が変更されたようです。私が乗っていたバスストップには来なくなりました。先週も、きょうも暑い中30分くらい待ちましたよ。表示くらい変えてくれない？
『味千ラーメン』ついにホーチミンにオープンしたようです。おめでとう！ バンコクには日系の飲食チェーンがたくさんあります。洪水で大変なバンコクですが、日本人にとってあそこまで便利（渋滞の酷い道路を除いて）にできている街ははなかなかありません。離れ難いものがあると思います。早く対策を立てて復旧して欲しいですね。
◉熊本ラーメンの「味千」、ベトナム進出
http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C93819891E1E3E2E08B8DE2E6E3E3E0E2E3E39E8AE2E2E2E2;av=ALL
『重光産業（熊本市、重光克昭社長）が展開する熊本ラーメンのチェーン店「味千」は、ベトナムに進出した。フランチャイズ契約を結ぶシンガポール企業がこのほど、ホーチミン市に１号店を開いた。同社は海外展開を一段と加速、経済成長が著しいベトナムにもチェーン店網を広げ、収益基盤を強化する。ホーチミン市の店舗はジャパン・フーズ・ホールディングス（シンガポール）が出店した。味千を展開する国・地域としてベトナムは13番目になる。ジャパン・フーズ・ホールディングスは1997年に重光産業とフランチャイズ（ＦＣ）契約を結び、シンガポールのほかマレーシアなどで味千を展開している。2009年にはシンガポール取引所（ＳＧＸ）の新興市場に上場した。重光産業は1994年に台湾に出店したの皮切りに、海外展開を進め、アジア各国・地域や米国、オーストラリアなどに進出。現在、中国を中心に海外で約680店を出店している』
11月７日（月）
◎ハノイ株式市場 65.02 -0.95（-1.44％）
売買高2747万5900株／売買代金2786億8400万ドン
３営業日続落。上昇銘柄数は48、下落銘柄数185。
◎ホーチミン株式市場 410.52 -0.05（-0.01％） ＊VN-index
売買高3502万7503株／売買代金5682億5800万ドン
３営業日ぶりに反落。上昇銘柄数は79、下落銘柄数は151。海外投資家は買い越し。
◉HNXインデックスが上場来安値を更新、低調な相場が続く（ベトナム株情報）
http://www.viet-kabu.com/news_d/market/111107020807.html
『ホーチミン証券取引所は先週末比マイナスで寄り付く。第2節に入ると前日比プラス圏を推移する場面もあったが長くは続かず値を消す展開となり、第2節終了時には再び前日比マイナス圏へ突入する。第3節では僅かに買いが先行して下げ幅を縮小したものの、前日比マイナスで取引が終了した。時価総額上位のマサンインベストメントグループ(MSN)やビナミルク(VNM)は引き続き好調な相場を継続したが、幅広い銘柄が売られ、VNインデックスは3日ぶりの反落となった』
◉ベトナム国家銀行、不動産分野に関する貸付を報告するように要請（マネーベトナム）
http://www.moneyvietnam.com/index.php?option=com_news&op1=market&sid=30182
『ベトナム国家銀行（中央銀行）は11月4日、金融機関、外資系銀行に対して不動産分野への融資に関する文書8641号/NHNN-DBTKTTを公表した。それによると、中央銀行は金融機関（人民信用基金を除き）、外資系銀行が2011年11月9日までに不動産分野向けの貸付残高を報告しなければならないという。今回の要請背景には年末に向けて債務返済のため、多くの不動産会社が販売物件の価格値下げを実施していることにある。ペトロベトナムパワーランド(PVL)が銀行への返済期限が近づいた為、ホーチミン市にあるペトロベトナムランドマーク（Petro Vietnam Landmark）案件の85戸の販売価格を34.87%値下げすると発表。また、サイゴンメコン会社はホーチミン市におけるアン・ティエンの500戸の販売価格を19.5%程度値下げすると発表した。実際、不動産・証券投資などを含む非生産分野に対して貸付抑制の影響で金利が高止まりし、不動産市場の低迷も続くことにより、多くの不動産会社は資金調達・回収が困難になっている。中央銀行は、不動産・証券投資などを含む非生産分野への融資を年末までに16%に抑制するよう指示していた。8月末時点で、不動産分野に対しての貸付残高は211兆5,170億ドン(7,826億1,290万円)と、全体の8.43%となった。これは、非生産の融資全体の60%を占めているようである』
